注文住宅で狭小住宅を建てる

「狭小住宅」とは、その名の通り、敷地面積が狭い「狭小地」に建てられる家のことです。狭小地の面積に明確な定義はありませんが、おおむね15～20坪以下の広さとされているようです。イメージとしては、人口密集地や地価が高い都市部などでよく見かけられる、コンパクトな住宅ですね。

狭い敷地に建てられる狭小住宅は、同時に、三角形や台形といった変形地である場合も少なくありません。スペースを有効活用するため、間取りや階数に工夫が必要なところです。

狭小住宅を建てるメリットは、一般的に「維持費を抑えることができる」ことです。生活する面積が少ないため、光熱費を抑えられることはもちろん、敷地面積によって決まる税金等も安くおさめることができます。

土地代そのものはエリアによっても異なりますが、市街地であれば、公共交通機関を使いやすいなど、利便性の高い暮らしを実現することができるでしょう。

狭小住宅のデメリットは、やはり居住空間が狭くなってしまうことです。スペースを有効に活用するため、間取りを工夫し階数を増やすことで居住空間を増やすことはできますが、階段移動が手間など、負担が生まれることもあるでしょう。

土地によっては建築できる建物の高さに限界が定められていることもあり、希望する間取りの家をつくれない可能性もあります。

また狭小住宅は、土地の面積が狭いことから隣家と距離が近くなりがちなため、騒音や防犯、プライバシーについて対策が必要になることもあります。

狭小注文住宅を建てる際は、間取りに下記のようなポイントがあります。

狭小住宅の間取りは、生活空間が通常の住宅より限られているため、実際の生活の利便性を考えてデザインすることが欠かせません。リビングの位置に対して、寝室をはじめ、トイレやお風呂といった水回りをどう配置するかなど、住居内のプライバシーを確保することを意識しましょう。

洗濯などの家事導線はもちろん、暮らしやすい生活導線をどのようにデザインするかも、実際の暮らしやすさに大きく関わってきます。

狭小住宅の間取りで感じやすいのが、圧迫感。敷地の面積が限られているため、それぞれの壁が近くなったり、廊下が狭くなったりする可能性があります。そのため、室内を広く感じさせる工夫が必要です。

例えば、玄関やリビングを吹き抜けにすることで空間を広く見せること。また、できるだけ壁を少なくして、状況に応じて動かすことができるレール付きの仕切りを活用することもできるでしょう。外部から日光を取り入れるほか、窓を大きくとることで空間を実際よりも広く感じさせることも有効です。

狭小住宅のテーマとも言えるのが、ずばり収納スペース。階段下をはじめ、キッチンやトイレの上部など、収納場所として活用できるスペースは、できるだけ活用したいところです。地下収納やロフトなども、デッドスペースを解消する手立てです。

狭小住宅を建てる際は、プライバシーの確保はもちろん、採光や通風にもしっかりと注意したいところです。その際に必ず押さえておくべきことが、「道路斜線制限」と「北側斜線制限」です。これらはいずれも建築基準法で定められているもので、建物の高さに関する制限です。

道路斜線制限も北側斜線制限も、道路の明るさを確保するために、道路に面している建物が守るべき高さの制限になります。該当する条件によっては、住宅の間取りにも制限がかかりますので、建築会社と事前に注意しておきましょう。

狭小注文住宅を建てる際の土地探しには、下記のようなポイントがあります。

間取りや階数に工夫をしたい狭小住宅では、その土地で定められている「用途地域」にも注意しなければなりません。用途地域とは、計画的な市街地の開発のために、「建ぺい率」や「容積率」の制限などを定めたものになります。

用途地域の種類は全部で13種類。それらを大別すると住居、商業、工業の3つに分けることができます。それぞれの建築制限を押さえた家づくりを検討しましょう。

また、用途地域とは別の分類として、防火地域・準防火地域にも注意が必要です。これらに定められている土地に狭小住宅を建てる際は、建物を準耐火建築物か耐火建築物にしなければならないため、建築コストが増えることになります。

最後に狭小住宅の土地選びで注意すべきポイントが、「建ぺい率（建蔽率）」と「容積率」です。建ぺい率とは、土地の面積に対する建物の面積の割合で、容積率とは、土地の面積に対する建物の延床面積の割合です。それぞれの土地に建てられる建物の広さや大きさに関わる制限になるため、事前に確認しなければなりません。

狭小住宅では、住宅ローンで不利になるケースがあります。というのも、金融機関によっては、ローンの担保となる土地や建物の抵当権で、建物の広さを審査基準にしている場合があるからです。

同様に、住宅ローンの控除においても、狭小住宅は床面積の要件を満たせない場合があります。住宅資金や建築後の控除についてもチェックを欠かさないようにしましょう。